塩田真吾准教授
ツイッターやＬＩＮＥ（ライン）など会員制交流サイト（ＳＮＳ）の普及で、時間や場所を問わず新しい交流が可能になる一方、ＳＮＳに起因する未成年の犯罪被害は年間二千人前後に上る。進学や進級を機にスマートフォンを手にする子どもに向けて、情報モラル教育が専門の静大教育学部塩田真吾准教授は「『会おうよ』『写真を送って』というメッセージには特に警戒してほしい」と呼び掛ける。 （久下聡美）
内閣府の二〇二〇年度の調査では、高校生の９４％、小学生でも４０％がスマホを利用。家族との連絡や子どもの居場所を確認するという安全を守る側面がある一方で、ＳＮＳ内でトラブルや問題行動があっても、保護者が把握できない実態がある。
ＳＮＳやゲームサイトを通じて知り合った人からの誘い出しや、児童自らが撮影した画像による被害は近年急増。多くの「いいね」を獲得するために露出の多い画像を投稿し、勝手に拡散されるトラブルも起きている。塩田准教授は「リアルな場では、見た目や話し方で怪しさをある程度判断することが可能だが、ＳＮＳ上ではそれが難しい」とし「どんなに信用できそうだなと思っても『会おうよ』『写真送って』と言われたら、すぐに行動せず冷静になって考えてほしい」とアドバイスする。
保護者にも、子どものスマホの有害サイトや課金アプリを除外する「フィルタリングの設定」と、利用マナーや時間を明確にするルール作りの必要性を訴える。塩田准教授は「警察庁の調査では、事件に巻き込まれた子どもの八割以上がフィルタリングを利用していなかった」とした上で「子どものスマホ内をのぞき見るのは難しい。トラブルに遭わない環境を一緒に整え、子どもの変化に気付いてあげることが保護者の役割」とスマホを巡る安全管理の注意点を挙げた。
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